33歳、営業事務・業務管理系。転職して8か月。
前職は社員40人ほどのベンチャー企業。6年間勤務し、会社が20人規模から成長する過程にも関わってきた。
担当業務は幅広く、営業のサポートに加えて、業務フローの改善や新人への指導も任されていた。
一方、給与や評価制度は十分に整っておらず、仕事が増えても待遇はなかなか変わらなかった。
将来を考え、社員数数百人の企業へ転職。
年収は380万円から430万円に上がり、希望していた業務にも就けた。
ただ、転職後の働き方には違和感がある。
前職では部署を越えて相談でき、業務改善も自分たちで進められた。現職では担当範囲や承認手続きが明確で、以前のようには動けない。
退職時、前職の上司からは「いつでも戻ってきていいからね」と言われている。
実際に、一度辞めて戻ってきた社員も複数いる会社だ。
前職に戻ることは、現実的な選択肢かもしれない。
しかし、給与や評価制度への不満が解消されているとは限らない。
今の会社でもう少し働くか。前職に戻るか。それとも別の会社を探すか。
このケースで見るポイント
転職で待遇は改善した。
それでも働きづらい理由は何か。
前職の裁量は、会社の規模によるものか。
6年間の信頼によるものか。
前職に戻れたとして、
辞めた理由は解決するのか。
このケースの3つの選択肢
今回の状況から考えられる選択肢は、大きく3つあります。
転職して初めて分かった、前職の働きやすさ
今回の転職では、給与と評価制度という明確な課題が改善されました。
それでも前職への復帰を考える理由には、仕事内容や待遇だけでは測れない違いがあります。
前職の40人規模のベンチャー企業では、業務の分担や手順が曖昧な部分も多くありました。その分、担当外の仕事に関わったり、必要な改善を自ら進めたりする機会がありました。
現職では業務範囲が整理され、手続きも整っています。組織としての管理体制は充実した一方、個人の判断で動ける範囲は狭くなりました。
つまり、前職で不満だった「仕組みが整っていないこと」には、自分で仕事を動かせるという側面もあったわけです。
ただし、ここで前職と現職を単純に比較することはできません。
前職では6年間かけて社内の信頼を得ていましたが、現職ではまだ8か月。働き方の違いには、会社の規模だけでなく、在籍期間や経験の差も影響している可能性があります。
会社の仕組みが合わないのか。まだ裁量を任される段階に達していないのか。この違いが、今後を判断するうえで重要になります。
① 今の会社でもう少し働く
現職では年収が50万円上がり、希望に近い業務にも就けています。
転職によって得られたものは少なくありません。
前職で自由に仕事を進められた背景には、6年間の勤務で積み重ねた実績や人間関係があります。
現職でも経験を積み、上司や関係部署から信頼されることで、任される範囲が広がる可能性はあります。
ただし、在籍期間が長くなれば必ず裁量が増えるわけではありません。
続けるなら確認したいこと
- 業務改善の提案を受け入れる仕組みがあるか
- 経験を積むことで担当範囲や決裁権限が広がるか
- 上司は今後どのような役割を期待しているか
- 現在の働きづらさは具体的にどの業務で生じているか
現職を続けるなら、単に慣れるまで待つのではなく、働き方が変わる余地を確認したいところです。
例えば、上司との面談で業務改善への参加を相談する方法があります。小さな改善提案を実行し、どこまで裁量を持てるか確かめることもできます。
一方、組織のルールとして裁量が限定されているのであれば、経験を積んでも前職と同じ働き方にはならない可能性があります。
② 前の会社への復帰を検討する
前職には、一度辞めて戻ってきた社員が複数います。
退職時にも復帰を歓迎する言葉をかけられており、再入社は検討に値する選択肢です。
ただし、退職時の言葉だけで採用が決まるわけではありません。現在の採用状況や人員配置によっては、復帰できない場合もあります。
また、前職を辞めた理由は給与や評価制度への不満でした。
復帰を検討するなら、当時の問題がどうなっているかを確認する必要があります。
戻る前に確認したいこと
- 現在、再入社できるポジションがあるか
- 前職の給与・評価制度は改善されているか
- 現職で得た経験が待遇や役割に反映されるか
- 以前と同じ裁量を持って働けるか
40人規模の会社でも、人員構成や業務体制は変化します。
戻ったとしても、以前とまったく同じ環境が待っているとは限りません。
また、復帰できるとしても、以前と同じ給与で働くのか、新しい役割を任されるのかによって判断は変わります。
もし今、前職を初めて紹介されたとして、その仕事内容と待遇で入社したいと思えるでしょうか。
前職に戻ることは、過去の働き方をそのまま取り戻すことではありません。
今の自分が、今の条件でその会社をもう一度選ぶということです。
③ 第三の会社を探す
前職と現職のどちらかを選ばなければならないわけではありません。
前職で得られていた裁量や相談のしやすさと、現職で改善した給与や評価制度。
この両方を会社選びの条件として考える方法もあります。
転職前は給与や制度の改善が主な目的でした。しかし、実際に環境を変えたことで、裁量の大きさも働きやすさに関係していることが分かってきました。
次に会社を探す際には、この経験を生かせます。
次の会社選びで確認したいこと
- 担当業務を越えて改善提案に関われるか
- 現場の判断で進められる仕事はどの程度あるか
- 給与と評価制度が希望に合っているか
- 組織が成長する過程で、どのような役割を担えるか
例えば、一定の制度が整いつつも現場主導の改善を進めている企業や、業務企画・業務改善を担うポジションなどが候補になります。
ただし、待遇と裁量の両立を希望しても、すべての条件が満たされるとは限りません。
また、再び転職すれば、新しい職場で信頼関係を築き直す必要があります。
第三の会社を探すことは、すぐに現職を辞めるという意味ではありません。まずは求人や面接などを通じて、希望に合う働き方がどの程度あるか確認することから始められます。
3つの選択肢を比較する
| 比較項目 | ① 現職を続ける | ② 前職に戻る | ③ 第三の会社 |
|---|---|---|---|
| 給与・待遇 | 改善した条件を維持 | 再確認が必要 | 希望条件で探せる |
| 仕事の裁量 | 今後広がる可能性 | 以前の働き方に近づける可能性 | 裁量を重視して選べる |
| 人間関係 | これから構築 | 既存の関係を生かせる | 一から構築 |
| 主な不確定要素 | 裁量が広がるか | 復帰条件と退職理由の改善 | 希望に合う会社があるか |
現職を続けるメリットは、改善した待遇を維持しながら働き方を見極められることです。
前職へ戻るメリットは、すでに経験のある環境で働ける可能性があることです。
第三の会社を探すメリットは、今回の転職で明確になった条件を、新たな会社選びに反映できることです。
いずれにも、確認すべき条件や不確定な要素があります。
このケースなら、まず何から確認する?
まずは、現職で感じている働きづらさを具体的に整理したいところです。
例えば、業務改善を提案できないことが不満なら、現職でも改善活動に参加する機会がないか確認できます。
一方、部署を越えて幅広く仕事を進めたいのであれば、担当範囲が明確な組織では希望を実現しにくい可能性があります。
次に、前職を辞めた理由を振り返ります。
給与や評価制度の問題は、当時どの程度大きな不満だったのでしょうか。現在の前職では改善されているのでしょうか。
そのうえで、前職への復帰条件や、第三の会社の求人を調べることもできます。
現職を続けるかどうかを決める前でも、ほかの選択肢の情報を集めることはできます。
転職して8か月という期間だけで、早すぎるとも、十分とも判断できません。
今の環境で変えられることと、会社を変えなければ変わらないことを区別することが先になります。
CASE 008
「前の会社が良かった」と「前の会社に戻るべき」は、同じではない。
転職によって給与や制度は改善しました。一方で、前職で得られていた裁量や仕事の進めやすさが、大切な条件だったことも分かりました。
前職に戻りたいと感じること自体は、転職の失敗を意味しません。
ただし、戻るなら、当時の退職理由が解決されているかを確認する必要があります。
現職で裁量を広げる。前職への復帰条件を確かめる。別の会社で希望に合う働き方を探す。
いずれの道を選ぶとしても、今回の経験は判断材料になります。
前職に戻れるかどうかだけでなく、今の自分がその会社をもう一度選びたいか。
一度転職したからこそ見えてきた条件を、次の選択に生かしたいところです。

